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2022年5月23日

10年ぶりの博士号輩出

10年ぶりに、自分の指導学生としての博士号を出した(2人同時に)。

ここまで長かった。
理系の研究大学では、博士号を何人出したかは、大学教員にとって結構大事だ。我々の履歴書上も大事だろうが、実質的にもそういう卒業生が将来どこかの大学で教員になって(自分の勤める大学より格上の大学のこともある)、何かの仕事を一緒にやるかもしれない。実際、私は、自分の指導教員に大きなプロジェクトに加えて頂いて(日本に私がいない分、色々な不便をおかけしているはずなのに)、今一緒に仕事をさせて頂いている。あるいは、博士号をもった学生が企業に就職して、インターン・就職の斡旋・産学連携などで元指導教員と協働するかもしれない。

私は博士課程の学生を指導したり雑談をしたりすることは好きだ。
なので、博士号をどんどん輩出したいと、日本で大学教員になった当時からずっと思っている。
しかし、その道は平坦でなかった。
東大のときに博士号を2人(この2人も同学年で、同時卒業だった)出しただけなので、合計4人である。
私は大学教員歴16年で、今まで属してきた3つの大学はどれもひとかどの研究大学である。それにしては、博士号4人というのは少なく、指導教員の実績として成功しているとは言えない。

前職の東大とブリストル大学では、それぞれ異なる理由で、博士課程をリクルートするのが難しかった。

東大では、(東大に限ったことではないが)大学院にもしっかりとした入試試験があった。
外部からの受験生よりも内部生(学部と同じ大学院を受験すること)の方が受験に強い傾向があるようで、私の指導下には内部生が非常に多く入ってきた。
ただ、この大学院入試が、修士課程であることがポイントである。
修士号をとってそのまま(博士課程の入試はあるとしても)博士課程に進む学生は今では少ない。
工学部だったこともあってか、少なくとも私のいた当時について言うと、ほとんどの学生は修卒で就職した。

実は、私は人気はあったので(えっへん!)、外部(東大の他の学科や、東大以外の大学)の学部生から、私のところに大学院で入学して、それだけでなく博士課程までやりたい、という希望者が毎年のように私のところに会いに来た。
私としては、そういう学生は基本的にほぼ全部歓迎だった。
しかし、これらの学生は私の所に来れなかった。
私個人としては、入試問題を解く能力は内部生に劣っていたとしても、外部の教員にコンタクトしてまで博士課程の指導教員を探すようなタイプの学生が欲しかった(というか、博士課程の学生を指導したかった)。基礎力が低すぎる人はたしかにお断りなのだが、私に会いに来た10人以上の中で、この基準にひっかかって私が受け入れたくないと感じた人は一人もいなかったと思う。
とはいっても、入試は入試。どんな学生が欲しいなどと私情を言ってもしょうがない。

ブリストル大学では、とにかくお金の問題だ。生活費と高い学費がかかり、これを普通は教員側が工面する。
これを手当できる奨学金相当のものでイギリス政府から来る標準的なものがある(だまっていれば、そのようなお金が学科に降りてくるわけではないが、ここでは単純化してこのような言い方をする)。しかし、そのお金は、イギリス人の学生(永住権保持者を含むと思う)および、イギリスで学部教育を受けた EU の学生に限られるという大きなハードルがあった。

イギリスは、人口の割に優れた大学が多い。
約 6500 万人の人口に対して、オクスフォード、ケンブリッジ、Imperical College London, University College London をはじめとして多くの強い大学がある。そして、これら 4 強に限らないどの大学にも、イギリス人(および、上記と類似の条件での EU の学生)の博士課程学生をとれる枠はまあまあある。イギリス人で博士課程に行きたいと思う人は、そんなにたくさんいない。したがって、実際の枠の埋まり方はさておいて、私の教員目線としては、これらの枠の数ほど学生がいないという印象だった。

ブリストル大学には、博士課程を雇用する他のいくつかの仕組みもあった。
例えば、中国とブリストル大学の間の協定で、双方がお金を出し合って、ブリストル大学に中国人の博士課程を毎年数十人入れる、という新しい枠組みがあった。ただ、私は、それもうまく使いこなせなかった。この枠組みで私を指導教員として内定を得るまでこぎつけた学生がやっぱりイギリスに行くのをやめることにしたり、他のほぼ内定した学生が書類不備で最後で落とされた、などの事例があった。
結局のところ、私のリクルート実力の不足である(それは東大についても同じだ)。
私の履歴書を見ると、ブリストル大学で博士課程を指導した業績があるが、それは副指導教員などとしての役割である。

バッファロー、ないしアメリカの大学一般では、teaching assistant (TA) という仕組みがある。
これによって、国籍を問わず、一定数の博士課程学生の供給がある。
指導教員を選ぶのは、個々の TA 学生であるが、TA 学生が私のグループで研究をしたい、と思えば、指導教員が受け入れればできる。
また、競争的研究費を獲得できれば、それを使って research assistant (RA) として学生を雇うのも一般的だ。
TA も RA も、学費と生活費が工面される。

競争的研究費は、日本にもイギリスにもある。ただ、日本とイギリスでは、競争的研究費を確保することが、ポスドクの雇用にはつながるかもしれないが、博士課程学生を増やすことにはあまりつながらないと感じる。イギリスでは、博士課程学生を雇うのに使ってよい個人研究費にかなりの制約がある。
日本については、間違っていたら日本の大学人の方に正してもらいたいが、研究費が潤沢な研究室にたくさん博士課程学生が集まるということはあまり聞かない(もちろん、実験系だったら、研究費と実験環境の充実度は関係しているかもしれないので、学生は研究費が多い研究室に行きたがるかもしれないが、私はよく知らないので)。

2人卒業してもなお、私が指導する博士課程学生は6人いるので、今後も博士号がコンスタントに出そうだ。
今回の2人を含め、色々な国籍や文化の学生がいて、彼らの将来の軌跡が楽しみだ。

2021年11月1日

テニュア(終身在職権)と教授昇進の審査

2020年度(アメリカなので、2020年8月〜2021年5月)にテニュア(終身在職権)と教授昇進の審査を受けた。 これについて、話して差し支えない範囲で述べる。

拙著「海外で研究者になる」にも詳しいが、テニュアは我々の生命線だ。これが取れなければ、いつにでも大学を追い出されうる。私の場合、このテニュア取得に失敗したら失職である。

就任2年目にテニュア審査をされることになっていた。

教授になることは大目標だったが、2年目にはとにかくテニュア審査が行われる。
なので、教授昇進審査は3年目以降の機が熟したタイミングを狙うだろう、とずっと考えていた。とはいえ、実力的には機が熟したとしても、学科長が変わると、次の学科長や情勢によっては教授昇進を諮ることが難しくなってしまうことが一般的にある。なので、非常に優秀でサポートも強い現学科長の任期中(私が赴任してから5年以内くらい)に教授審査に進めると嬉しい、とおぼろげながら思っていた。

そのような予想に反して、学科長は、私に興味があればテニュア審査と同時に教授昇進審査も行おう、と提案してきた。
興味がないわけがない!

この提案が行われた大きな一因は、テニュア審査や昇進審査はすごく大変だからだ。
以下で垣間見るように、評価は複雑かつ多角的で、日本の昇進審査と比べてかなり多くの人を本気で巻き込む。
「本気で」というのは投票のみの役割よりはかなり重い役割、という意味だ。

多くの人を本気で巻き込むことの最たるものは、自分の大学外のたくさんの専門家に、私の評価書を書いてもらう過程である。
教授昇進審査なので、助教や准教授ではなくて教授の人に評価書を書いてもらわなければならない。
しかも、共同研究者などのように自分の息がかかった人であってはならない。
さらに、自分の専門とかなり近い人である必要がある。ちょっとした評価書なのではなく、書くのに相当時間がかかるであろう、濃密な評価書だ。すると、そのような評価書を書いてくれる外部の(助教や准教授ではなくて)教授が何人いるか、ということになる。

そんなにたくさんはいるまい。なので、ある年にテニュア審査をやると、評価者の候補リストをかなり使い果たしてしまう。
テニュアは取れたとする。
次の年に同じ人物の教授昇進審査をしようものなら、また評価書をたくさんお願いしなければならない。
ここで、同じ評価者に2年連続で頼むのは難しそうなのだ。
大学としても、前年のテニュア審査のときの評価者とは違う評価者の評価を使って、教授昇進審査を行う方が、評価の独立性という意味でより望ましそうだ(裏はとってないが、そう推測する)。
テニュア審査と昇進審査を同時にやれば、評価書を共通で使えるので、評価者枯渇の問題を避けられる。また、審査を2つ別々に走らせるわけではないので、その意味でも利便性がある。

ただ、私は一つのことが気になった。それは

「増田はテニュアには値するが、教授には値しない。」

という結論を有りにしてほしかったのだ。
読者のみなさんは、「教授になりたいのに、教授になれなくてもいいのか。」と思われるかもしれない。
そういう話ではない。

「この人は教授としてテニュアに値する。」

と

「この人は准教授としてテニュアに値する。」

は基準が異なる。後者の方が要求レベルが低い。
テニュアと教授昇進を同時に審査されると、両方OKか、両方ダメか、の2択とも受け取れる。
私はそれでは困るのだ。
教授昇進に失敗しても首は取られない。
しかし、テニュア取得に失敗すると首をとられる。
教授よりは首が優先事項だ。
教授は私にとっては高い壁だったので、いくら周りの人が「君なら教授も大丈夫。」とか言ってくれても、全く安心できない。なので、

「教授昇進には失敗したが准教授としてのテニュアはあげます。」

という結論を第三の結論として審査委員会に明確に持っておいてほしかった。
丁寧に学科長と話しあって、この第三の結論は有りだし、ちゃんと審査員が理解するようにする、という旨を確認して頂けた。

さて、テニュアにしても教授昇進にしても、どのような場合に落ちるのか、とシミュレーションしてみた。一番可能性が高い落ち方として思ったのが、1〜2人の外部評価者が辛辣な評価を書いてくる場合だ。
どの大学のこういう審査でもそうだが、評価を誰にお願いするかを決めるのは例えば学科であり、候補者はその決定には参加できない。
上述したように、評価者は候補者と近すぎてはならない。共同研究者等はダメ。
また、候補者には評価者の名前は知らされない。
というわけで、評価者は、候補者の弱い部分も含めて遠慮なく評価を書ける。大学の審査委員会としても、そのようにしてほしい。

評価者がたまたま私と仲の悪い人だったら、、、と思うと、背筋が寒くなる。

ここで、「敵は作るべからず」という大事な教訓が導かれる。

また、私と個人的には険悪でなくても、誰に対しても不当に厳しい研究者、というのがたまにいる。そういう人は、業界でも嫌われていることが多い。ただ、どの教授がどういう性格か、は研究分野が異なると知らないことが多いし、同じ研究分野の人でも知らないことがある。なので、学科が情報を持っていなければ、そういう教授にも評価依頼を送ってしまうかもしれない。
これを常日頃の努力で私が防ぐのは不可能だと思うが、やはり背筋が寒くなる。

評価を書いてもらうために、数ヶ月の締め切り期間が設けられる。
評価者も忙しいし、外部の方だし、ボランティアなので。

また、学科内部で、この人をテニュアや教授昇進に進めてよいか、という会議なりがある。
次には、(学科の上に位置する)学部レベルの委員会でもそういう会議なりがある。

公表されていることとして、学部レベルのテニュアや昇進の会議において、私が擁護者 (advocate) を指定できる。
この学部レベルの会議では、学科長が、私の昇進伺いを数学科として学部に説明する。これは、日本の大学でもよくある光景だ。
ただ、少なくともニューヨーク州立大学バッファロー校においては、学科長以外に擁護者が会議に出席する。
擁護者は、例えば難しい質問や辛辣なコメントが来たときに、「いやいや、そうではなくて増田は○○△△だ。」と候補者を防衛してくれる。
したがって、誰に擁護者をお願いするかを決めたり、お願い(はフォーマルなレターを通じて行うことになっている)の作業などがある。

また別のこととして、どこかの段階で、それなりに多い数の学生から、私の評価書を集める。私の授業をとった学生や私が指導している大学院生などに(候補者からではなく)学科からお願いをする。

こうして、審査には丸1年かかる。テニュアと教授昇進を同時に諮ったから1年かかるのではなくて、どちらか片方だけでも1年かかる。そして、上で説明したように、その過程でとても多くの方を煩わせる必要があることに正直驚いた。
イギリスでは、昇進審査において、確かに他大学の教員に評価書をお願いする。ただ、その数はアメリカよりかなり少ない(評価者の人数は微妙な情報なので書かない)。また、審査の他の部分は、かなり少人数で進む。

我が数学科には30人のテニュア取得前+テニュア取得済の教員がいる。ごく普通の大きさの学科だが、このくらいの大きさの学科になると、毎年誰かしらのテニュア審査や昇進審査が走っている、といって過言ではない。これらは基本的には学科長が主導する。

テニュア審査は、基本的には決まったタイミングで起こる。私なら赴任2年目と決まっていたし、新任の助教なら6年後くらいのあらかじめ決められた年に起こる。(後者の場合、アメリカでは、テニュア審査に通ると必ず准教授に昇進する。他国では、昇進を伴わないテニュア審査、という制度を持つ大学がたまにある。)
しかし、業績が早く出たので、 6年待たずにテニュア審査(+准教授への昇進)を試みることがある。また、准教授から教授に昇進するのは、必須ではないので、タイミングや成功率の見極めで試みることになる。
アメリカには教授の定員がないので、教授を多く作れるほど学科は少しでも強くなると言えるだろう。また、6年待たずにテニュア審査に通る人がいれば、昇進した本人のみならず学科の評判にとっても追い風だ。
ただ、出せば通るわけではない。特に、学部レベルでの会議で他の学部の委員も同意しなければいけない。
なので、学科長のセンス、リーダーシップ、実務力、行動力が問われると思う。
学科長は大きな仕事だ。

2021年9月1日

やっとご教授

2021年9月付けで准教授から教授に昇進した。

私の気持ちは、「長かった。。。」の一言である。

私は32歳で准教授になった。
これは日本では速い方だ。
欧米では、そもそも准教授の意味が日本と違うが(それについては拙著「海外で研究者になる」も参考になるかと思います)、32歳で准教授になるのは速い方だ。

ところが、そこから13年かかった。13年!

日本の大学では、13年かそれ以上准教授をやってから教授に昇進することは、それほど珍しくない。
その理由の一つは、(ここ数年の動きはよく知らないが)日本の国立大学では他国にほぼ例をみない教授定員制が敷かれていることである。
例えばある学科の教授の定数が10であるとする。
このとき、一人の教授が引退したり他の大学に異動しない限り、新しい教授を1人外から採用したり、中にすでにいる准教授を昇進で教授にしたり、といったことができないのだ。

「13年で長いとは何とぜいたくな!」と思われるかもしれない。
しかし、私の日本にいた頃からの友人・知人を見ていると、かなりの割合の人が、私よりも若い年齢でどんどん一流大学の教授になった。
30代で旧帝大の教授になった友人・知人が多くいる。
40代前半まで数えるともっといる。
肌感覚的には、実力がある人のそういう早い昇進は、昔より多く起こっている気がする。

人は人、と思いたいけど、さすがに、これはプレッシャーになった。

海外でも、同様のプレッシャーを感じた。

海外では、教授の定数がないことが普通だ。
したがって、准教授になってから教授になるまでの年数は、統計をとったわけではないが、欧米の方が日本よりも短いように感じる。
准教授になって5年かあるいはそれ以下で教授に昇進していく人をたくさん見た。

准教授のまま生涯昇進しないことは、欧米では日本よりも多いと思うので、教授に早く昇進する、というのは、教授に昇進した人に限定すると、という意味です。

私は東大で准教授を5年半やって、イギリス・ブリストルで准教授相当を5年半やって、アメリカ・バッファローで准教授を2年やって、昇進した。
長かった。

教授は肩書に過ぎない、という人もいる。
また、教授は准教授よりも諸業務が多い、というのは本当だ。海外でも、程度こそ違えどそうだ。
なので、教授になりたくない、教授になるのをあえて避ける、という人もいて、それは一つの選択だ。
私にとっては、教授になってそれ相応の責任なり期待なりを背負ってやっていくことは、むしろ仕事人生の重要な目標の一つであった。
教授じゃないとできない、やりにくいことがいくつもある。
40歳頃からそう思っていて、したがって、40歳頃から教授に成れない感がくすぶっていた。

なかなか昇進できなかった理由は2つあると考える。

理由1:日本を出たこと。実は、ありがたいこととして、日本のいくつかの強い大学から、「うちで教授になる興味はありますか」というお誘いを頂いていた。一番早くは36歳でそういう話を頂いた。しかし、その頃はもう海外に挑戦すると決めていたので、失礼ながらもお断りさせて頂いたのだった。

理由2:イギリスで競争的研究費が取れなかったこと。私がいたブリストル大学や私のいた学科に限ったことではないが、多くの大学や学科で、外部研究費を獲得することが、昇進への至上命題である。日本と同様に、応募書類を書いて競争的研究費の獲得を目指すのだが、これの敷居がとても高かった。私には高すぎた。 イギリスでは、自分の研究分野が属する「複雑系」という分野について、国からの研究費が減らされることが2016年に決定された、という事件もあった。 また、アメリカと比べると、イギリスでは正しい人脈に属していないと研究費を取りにくいと感じる。

負け犬の私がこう言うのは、単なるひがみかもしれない。ただ、以下のような観察もある。

  • 私より少し若い、ブリストル近隣の大学にいた共同研究者が、彼の学科のリーダー達に研究費獲得のコツを聞いた。いの一番に言われたのは、「どこかの『グループ』に入っていない限り、一人で出しても取れないから。」
  • 私は、アメリカに来て、アメリカの企業の研究費(これも競争的)と国の研究費が1.5年で合計1つずつとれてしまった。幸運もあったが、イギリスのときの苦労は何だったんだろう。
  • イギリスで研究費が取れなかったのは自分だけではなく、自分より凄腕の同分野の研究者たちもおしなべて苦労していた。それは、先に述べたように「複雑系」研究分野への投資が減ったことと関係しているかもしれない。研究費が取れていない人が多くて、研究業績がすごくて人柄も素晴らしい割に昇進が極端に遅かったり、昇進できなかったり、ということを見てきた。

    いっぽう、異なる分野間で比べることはできないが、AI、ロボティクスといった人気分野では相対的に競争的研究費を獲得しやすい。したがって、そういう分野にいる人は、自分が観察している限り、昇進が早い傾向があった。 裏を返せば、これこれ分野の研究者は、イギリスの大学に就職することによって伸びしろが期待できる、と言えるかもしれない。

さて、イギリスからアメリカに私が異動した原因として、経済的に難しかったことを以前のブログで書いた。
それに加えて、イギリスでは教授に昇進できる見込みがないと思ったのも、異動したかった一因である。
教授になると給料はある程度上がるので、この2つの要因は関係してはいる。
しかし、それだけの関係ではない。
教授になるためには、研究費を獲得しなければならない。
そして、研究費が獲得できるかどうかは、自分の実力だけではなくて、その国に総額でどれくらいの研究費があるか? 自分の研究分野にどれだけの研究費が配分されるか? にも依存し、結局は国全体の経済状況にも依存する。 そういうことが厳しい状況でも、本当に強い研究者はそれでも研究費を獲得することができる。
なので、自分の実力のなさが原因である、という理解に落ち着くことは、むしろ簡単にできる。
しかし、私はそう納得してしまうのは得策ではないと考えた。
「ああ、イギリスだと研究費が少ないから(仮にそれが事実だとして)最近は教授になるのが難しいよね」という同情を得たとしても、その論理が通るのはイギリス国内のみである。
他国を見れば、そんなことお構いなしに、どんどん研究費の配分や昇進が起こる。

根が同じ問題に、イギリスでは、少なくとも私の部署では博士課程学生を採ることが金銭的に難しかった、という事情があった。
博士課程学生を何人育てたか、は、昇進審査でもそれなりに重要視される。研究者の履歴書の中で、国際的にはそれなりに重要な項目だ(日本ではさほど気にされないかもしれないが)。
博士課程の学生の数も、例えば大学に博士課程学生を雇う(はい、日本以外の国では、基本的に雇用です)財政的体力があるか? 自分が研究費を獲得して自力で博士課程学生を雇うことができるか? の2つに依存してくる。
イギリスだと、博士課程の学生を雇う競争的資金については、グループで応募するものが圧倒的に多い。
したがって、自分が学内でどのグループに入れるのか、周りの人が強くて頼りになるか、自分の研究分野で学内グループを作ったときに国がお金をくれそうか、といった要因にも依存する。

博士課程学生は研究作業をしてくれるので、博士課程学生がいなければ、自分の研究が進むことも難しい。
すると、自分の履歴書はやせ細り、自分の研究出力もやせ細る。
そうなれば、研究費を獲得することもさらに難しくなる。
負のスパイラルである。

アメリカに頑張って異動したことは、結果的に成功だった。
2年で教授にしてもらえたし、研究費もとれたし、指導している博士課程学生は8人もいて、その質にも特に不満はない。
アメリカの大学が向いている人とイギリスの大学が向いている人がいる、ということだろう。

2020年2月26日

進路相談

拙著「海外で研究者になる」を読んだ、という日本の大学学部2年生のAさんから、進路相談のメールが来た。
なかなか熱い内容だったので返事した。
やりとり(編集済)をここに載せます。
Aさんも快諾済です。

大学の教授職を目指しています。
自分も海外で研究者として働いてみたいと強く思いました。
大学を退学して、海外の大学に入り直そうかと考えています。
本でも触れられていた、英語が堪能であることが面接、論文、研究費獲得等において有利であることを踏まえて、若い今の時期から海外で過ごしたいと思いました。
アメリカやイギリスは金銭面や入試制度の理由で難しいので、オランダかスウェーデンの大学を考えています。
自分でお金を稼いだ経験も乏しいのに親等から借りることは申し訳なく思うので、この春に大学を退学して1年間働くことも考えています。
そうすれば金銭的な面でも問題なく入学できると思うのですが、そのあとに入学するとなると、中退しないで今いる大学を卒業して(どこかで)博士課程を取得するのと比べて2〜3年ほど遅れます。
遅れるデメリットを考えると、早く海外に行くことと、今いる大学を卒業することのどちらを優先させるべきでしょうか?

これは答がないですね。
日本でストレートで博士を卒業すると27歳です。
そこから1年遅れ、2年遅れ、と数えることが日本では多いと思います。
しかし、海外でそれを気にする人はあまりいません。
海外PI(=海外の大学教授系の職)就活戦線でも関係ないと思っていいでしょう(もちろん、10年遅れとかだったら影響すると思うけど)。
なので、29歳や30歳までに博士をとろう、と考えでも十分ではないでしょうか。

あと、一般論だけど、Aさんが大学を退学・休学して1年で稼げるお金の量は、大きくないです。
100万円、200万円貯めても大きくないです。
オランダやスウェーデンは素敵な国だと思うし、学費がタダなら(私は知らないです)それに越したことはない。
でも、生活費を自分で出すなら、100万円だと1年ももたない?
学士号をまだ持っていない人が日本で仕事をして貯金をしても、海外での大学卒業までお金が足りるのかな、と正直懐疑的に思います。

博士課程は、学部と修士課程をどの国で学ぶかは関係なく、アメリカの大学に入学する予定です。
親は、今の大学でも十分学べるし、大学院で海外に行ってもいいのでは、と考えています。
自分も、日本の慣れている環境で学ぶほうが吸収も速いと思いますが、将来海外で働くとすると、早いうちから海外に行くのは大きなメリットだと感じています。

なるほど、全て腑に落ちます。

どの程度のメリット・デメリットがあるかは自分ではまだ把握できないのですが、増田さんはどのように感じますか?

イギリス、アメリカで学生と接していて感じることなど、些細なことでも教えて頂けるとありがたいです。

オランダやスウェーデンは学部の教育を英語でやってるのかな。
私は純粋に知りません。オランダ語やスウェーデン語だとすると、きついでしょう。
あとは、学費と生活費ですね。最低限大事なことは。

僕だったら、あと2年くらいの学部生活を日本で「すごく」有効に使って、アメリカの大学院の博士課程にいかに入るか、に注力する。
学部をAさんの今の大学で卒業するとして、

  • いきなりアメリカのどこかの大学で、博士課程学生として雇用してもらえる。
  • 大きな費用がかかるけど海外の修士号を1年または2年(国による)で取って、それを武器にアメリカのどこかの大学で博士課程学生として採ってもらえるか。
    この選択肢の場合、お金の問題はある。
  • 日本の上位の大学の修士課程に入学して、修士号を取る。それプラス強いCV(履歴書)を武器にアメリカのどこかの大学で博士課程学生として採ってもらえるか。日本の学費が安いので、総費用は安い。

    この3つのどれかを、私なら考えます。

    私はアメリカに来て学生の選抜とかも知るようになりました。
    審査側は、まず、学部のGPA(成績)はよく見てるように思います。

    学部(や修士課程)のGPAが良くて、願書の研究計画書もよく書けている、とします。
    しかし、Aさんの大学は、海外では知られていないし、そもそも、Aさんは国際的にはどういうつながりがあるんだろう、と受け取られると思います。
    色々な国の人がうちの大学の博士課程に応募してくるときもそうです。
    GPAが高い外国人候補者は多くいるのですが、英語力、適応力、色々なものが謎すぎるのです。

    しかし、そこに、海外、特にアメリカならアメリカにいる大学教員(海外にいる日本人の大学教員もそれなりのプラスにはなるでしょう)からの推薦状が1, 2通あると風景ががらりと変わります。
    それに加えて、国際学会(あるいは小さめのワークショップでもよい)で発表した、1本の論文の著者に名前が入っている、となると評価は一気に上がってくると思います。そうなってくると、少なくとも出身大学の影響は薄れてくると思います。
    とくに、筆頭著者の論文が1本でもあると強い。

    これらを踏まえると、

  • 成績をとにかく良くしておくこと。Aが何個、Bが何個、というのがそのままGPAになる、といって大体正しいです。
  • 研究の経験を本気ですること。日本だと、学部生が研究する仕組みがあまりないのが辛いですね。正直、Aさんの大学だと、先生がさほど学部生の研究教育に熱心でない、あるいは先生本人がさほど研究できていない、という場合も結構あると思います。どうしたら研究させてもらえるのか。これは正しい人につけば、日本国内でも可能。
  • 海外の大学教員に推薦状を書いてもらえるようにするには、どう動けばいいのか。私の本の中では、中国人の学部学生が自費でサマー・インターンをしにアメリカの大学に行くという話を紹介しました(インタビューした先生の1人が話してくれた内容です)。これは、大きな財力なしにできます。
  • あと、海外PI就活の本はあまりないけど、海外大学院留学の本は多くあるので、読むとよいです。

    私もアメリカに来て半年に過ぎないので色々誤りもあると思いますが、参考になれば幸いです。

  • 2019年9月25日

    海外就活2

    2017年8月から、アメリカの研究大学を主なターゲットとして就活を行った。
    職種は大学教員。イギリスや東京のときと、職位はともかくとして同じである。

    「イギリスの大学じゃだめだったんですか?」
    「ブレクジットが理由ですか?」

    これらの質問を避けて就活だけを語るのは、しらじらしいかもしれない。
    一方、イギリスには自分や家族の友だちが多く生活している。

    理由は結局1つに行き着いて、私個人の経済である。
    肌感覚に過ぎず、数字の裏をとったわけではないが、イギリスにいた間、物価全体が年に5%位ずつ上がっていた。一方、給料の手取りは年に1%ずつ上がっていた。したがって、イギリスにいた5年間で20%程度貧乏になった。今後上向きを期待できる具体的事項もあったけれども、私自身については持続するのが難しいと判断した。

    2017年の夏、アメリカの大学で長く活躍している、ある日本の人に会った。しかも、私と同じ研究分野である。
    その人の回答は簡単だった。

    「増田さんなら行けますよ」

    いや。社交辞令や激励がほしいわけではない。本当に行けるかどうかを知りたい。行けないなら行けないと言ってもらって、何が足りないかをどかんと言ってもらえる方が助かる。
    特に、私は、イギリスに来てから研究費を大きくは獲得できていなかったことに引け目を感じていた。
    また、アメリカで私の分野の研究者たちを思い浮かべてみると、上、下、同じ、どの年齢層を見ても、ものすごい人がたくさんいる。
    したがって、自分がアメリカの就活で勝負できると思っていなかった。

    「増田さんなら行けますよ」

    本気でそう思う、とのこと。

    そこで、短いお昼ごはんの会の中、コツなどを教えてもらった。

    就活開始。

    仕事と家族の両面を鑑みて、第一希望はアメリカだった。そして、シンガポールとオーストラリアにも十分な興味があった。また、限局的には香港や中国にも興味があった。カナダは、寒さだけを理由に、バンクーバーにあるとても強い2つの大学以外は考えなかった(ただし、それらの大学に関連公募が出たとしても、自分が相手にされるとは思わなかった)。2年位就活をしても決まらなかったら、カナダにも出すだろうと思っていた(ただし、カナダの方が他国より就職しやすいわけでは特にない)。ヨーロッパの中ではスイス、ドイツ、それに少しだけオーストリアをチェックしていた。ただし、これら3カ国で自分が採用されるのは難しいと考えていた。

    海外の大学への就職については拙著「海外で研究者になる」にも詳しい。ただし、この本は、私のこの就職活動について書いた本ではない。むしろ、インタビューに応じてくださった17人の日本人の海外就活や、私の1回目の(イギリスに行った)就活などについて書いてある。

    ただ、1回目の海外就活の経験、イギリスで学んだこと、この本を書くために自分なりにいろいろ調べたこと、見聞きしたことなどのおかげで、準備はできていた。

    アメリカの就活は、大雑把に言って、8月〜11月に公募が出て10月〜12月に締め切られることが多い。書類選考、ビデオ面接、キャンパスでの面接、内定者決定、交渉、などを行った上で8月後半くらいから始まる新年度に間に合わせようとすると、逆算して秋口の公募になるのである。

    私が最初に考えたことは、自分をどう売りこむか、だった。相手にとって分かりやすいのが良いし、採用側は、この人は数学者、この人は経済学者、などとレッテルを貼りたがることが多い。私の分野である「ネットワーク科学」や「数理生物学」は学際的な分野であるが、ネットワーク科学科や数理生物学科があって公募を行っているわけではない(少数の例外はある)。いま、とある数学科で、数理生物学も対象分野に含む公募が出ているとする。しかし、採用委員会には、純粋数学や、他の応用数学分野の人も入っているかもしれない。純粋数学の委員には、「この候補者は数学さが足りませんね」と言われるかもしれない。いっぽう、コンピュータ科学科の公募に挑戦すれば、「この候補者はコンピュータ科学の学位を持っていないし、うちの学科でいろいろな授業を受け持てるでしょうか?」と待ったがかかるかもしれない。

    結局、自分の核は「ネットワーク科学」と「数理生物学」であり、ふたつの比率が7対3位でお互い絡み合っていること。私は他の研究も行っているが、それは横道に逸れるので、書類でも面接でも出さない方針にすること。基本的には数学科や応用数学科を目指すこと。コンピューター科学、システム科学などの学科の公募に対しては、出してもよいのだが、先方に知り合いがいない限りは見込みは薄いこと。これらを確認した。

    したがって、数学に特化した公募情報サイトである MathJobs と、一般的な公募情報サイトである AcademicKeys の Science と Engineering 分野の公募だけをチェックした。前回の就活では、行きたいと思う全ての大学について、2週間に1回程度、各大学のウェブサイトをチェックしたが、今回はそうしなかった。数学の公募なら MathJobs には絶対出るので、自分が主に数学関係にターゲットを絞った以上、基本は MathJobs で良いという判断である。

    1年目。

    5個の大学で書類選考を通過した。4つがアメリカの数学科である。もう1つは、とある国のコンピュータ科学科であった。5大学とも私の基準では良い大学であり、もし内定すれば、よほど条件が変でない限り異動していただろう。

    2つのビデオ面接で、明らかに失敗した。「あなたは何においてオンリーワンですか?」、「どのように学内で共同研究やリーダーシップを発展させますか?」といった定番の問に対して、良い回答をできなかった。準備が甘かったし、これらの質問に対する自信が欠けてもいた。これは経験。しょうがない。

    他の1つの大学では、ビデオ面接が自分の海外出張日程とかぶっていて、先方は日程を動かせなかった。そこで、騒がしくて、ネットも不安定になりかねない空港でスカイプ面接となってしまった。他の1つの大学では、ビデオ面接をうまくできたと思ったが、その先に進めなかった。

    残りの1つの大学では、ビデオ面接はなく、いきなりキャンパスでの面接に呼ばれた。
    なお、この大学の公募側には知り合いがいた。

    いざ面接へ。情報面と心の準備はできていた。
    アメリカの面接とイギリスの面接の一番の違いは、長さと濃さである。アメリカの面接では、複数の候補者を一度に呼ばない。そして、面接が2日間、時には3日間に渡ることが多い。イギリスでは、例えば5人の候補者を同時に呼んで2日間行う。2日間といっても、丸2日でないし、自分の出番は限られているので、さほど長くない。もっとも、日本よりはとても長い。

    この面接は、自分としては最善を尽くせて、目立ったミスはなかったと思うが、通らなかった。
    思い当たる節はあって、採用側学科の大半の人と分野が遠すぎた。
    また、一般的に、採用側は、駆け出しのAssistant Professorの候補(「ジュニア」と呼ばれる)と年配のAssociate Professorや教授の候補(「シニア」と呼ばれる)がいたら、ジュニアを欲しがることが多い。私は、シニアの職を狙ったので、この意味で一般的な難しさもあったのかもしれない。
    採用委員長の先生は、後日、私とスカイプしてフィードバックをしてくれた。ありがたい。

    2〜4月締切といった公募もある。
    そういう公募にも出すときは出す。就活は続くのである。
    ただ、オフシーズンには公募は少ないので、一旦落ち着く。
    こうして、1年目は終了。
    この時点で、応募した大学数は35程度だった。

    2年目。

    色々な反省を活かして、書類の改良を行った。
    とはいえ、私も就活玄人になりつつあった。
    数年かけて自分自身をこう変化させたい、という計画はあったけれども、書類や作戦を見直して小手先で改善できることはもう少なかった。

    その他に2年間を通じて知ったこととして、「アメリカの大学の数学科」といっても多様なのである。A大学の数学科では、純粋数学が主体だ。B大学の数学科では、応用数学も大きな勢力だけれども、ここからここまでは応用数学に入る、それ以外は数学とは呼びにくい、という範囲が、どこにも書いていないのだけれども明確に見てとれる。C大学の数学科では、物理出身の人なり、数学よりもデータっぽい人なりも混在している。私に内定をくれうる数学科は、C大学のような数学科のみだ。そして、数学科がA、B、Cのどの型かということと大学のレベルは、あまり関係ない。各大学の数学科の教員ページをつぶさに調べると、各大学の数学科の色、どの大学がC型か、が分かってくる。今回、私は奉職した数学科は、応用数学部門がC型である。

    さて、2年目は、夏に呼ばれた面接を合算すると、まず、6大学においてビデオ面接に呼ばれた。そのうち5つの大学からキャンパス面接に呼ばれた。アメリカが2大学で、他国が3大学。なお、キャンパス面接に呼ばれなかった1つは、私がビデオ面接で落ちたのではなく、大学側の都合で公募そのものがビデオ面接の後に取り止めになった。来年度にもう一度公募を行うとのこと。

    数字だけを見ると前年よりもうまくいったように見えるが、そうではない。1年目とは異なり、分野のマッチング、条件、生活面の理由で、もし内定を頂いたとしても行くかどうかは分からない大学もいくつか含まれていた。2年目なので、実績も幾分は伸びているだろうから、1年目よりは全体的に戦えるだろうと思っていた。バッファロー(現職)から内定を得たので「結果良ければ全て良し」だが、1年目より2年目の方が全体的に良かったというわけでもない。

    さて、夏に呼ばれた面接は落ちた。
    バッファローからは内定を得られた。その時点で、面接が行われた直後だったり、面接の直前だったりして生き残っていた公募があったが、バッファローに行くと決めたので、それらは丁重にお断りした。

    2年間で、合計88の公募に出した。出しすぎだろう(笑)。

    推薦書を書いてくれた先生方(アメリカの大学に公募する時は、基本的にアメリカの大学の教授の知り合いに推薦書をお願いした)、相談に乗ってくれた多くの同業者、無理な出張スケジュールを支えてくれた家族のおかげである。

    最後に、前回の就活では、ブログ「海外就職」にも書いたように、アメリカに50程度、イギリスに20程度応募した。この比率は、アメリカとイギリスの大雑把な公募数の比率を反映しているだけであって、どっちの国により行きたい、ということはあまり意識していなかった。結果的に、イギリスのみで面接に呼ばれ、ブリストル大学に内定した。

    そして、この度、アメリカに行くことになった。だが、仕事だけに限っても、イギリス、ブリストルには大変お世話になった。社交辞令ではない。イギリスでの5年間がなかったら、アメリカの大学には絶対に内定できなかった、と断言できる。イギリスが研究者としての自分を育ててくれたのである。もしイギリスに行かずに日本にいて、5年間半大学教員を続けていたら、どこかの大学で教授に昇進していたかもしれない。また、昇進の有無に関わらず、どこかのタイミングでやはり海外就活をしたかもしれない。しかし、私の実力では、そのタイミングでアメリカに行こうとしても、まず無理だっただろう。

    イギリスに勤めていたことは、西洋基準での教育をできる、西洋の大学人で(も)ある、としてアメリカに受け取られる。また、イギリスに行くことによって、色々な理由で、私の研究レベルは、私が日本にいた場合よりも発展したと思う(日本にとどまる方が伸びる人もいる。一般化はせずに、私の場合はイギリスで伸びた、とだけ言いたい)。これらの積み立てがあってこそ、アメリカの就活で張り合えた。

    なので、イギリスちゃんには、仕事だけに限っても、とてもお世話になったのである(公私において様々な人にとてもお世話になったことは、言うまでもない)。

    2018年10月1日

    大連:大学編

    大連理工大学。
    略して大工と呼ばれる。「だいく」ではない。和訳するなら「だいこう」でしょう。
    理工大学という名前だが、人文系もある総合大学だ。

    イギリスにはラッセル・グループと呼ばれる、24大学から成るトップグループがある。
    ラッセル・グループの多くの大学は、世界の大学ランキングの上位を賑わしている。

    中国には985工程と呼ばれる、39大学から成るトップグループがある。
    昨今では、北京大学と清華大学という最上位2校が、世界の大学ランキングで上位にいる。東大より上位で出ることがかなり多い。
    ただ、「大工」を含め、多くの985工程の大学は、世界的にはその2校やラッセル・グループ校からは遠いと言って差し支えない。

    ところが、学生はよくできる。
    物差しによるが、理数系なら理数の基礎力を見ることにすれば、985大学の学部生は、ラッセル・グループの学部生よりは比べ物にならないほどできるように思う。
    コミュニケーションや創造力などの物差しも重要だが、私に大学院生をリクルートする予算と人脈があるなら、985大学の学生はとても受け入れたい。

    985工程の下には、211工程がある。985の大学との重複も合わせて116校の大学が211工程に属する。
    「大工」では、学部卒業生で博士課程に行きたい者はアメリカなどに留学してしまう。
    このことは、985の大学全般に共通するという。
    したがって、例えば大連では、211工程の大学から学生が博士課程に来てくれると良い、とまずは考える。
    211の大学から大連の大学院に来た学生も、私が見ている限りかなり優秀だと思う。

    さて、「大工」のキャンパスは広い。
    目を引くこととして、学内に新しい建物と、おんぼろの建物が同居している。
    おんぼろの建物の大多数は、大学とは関係ない一般住民の住居である。
    細かいことをあまり気にしない私でも、正直あまり近づきたくないような建物である。大学関係者も実際に近づかない。
    大学側としては、その土地を買い取ってしまいたい。
    しかし、それがうまくできない。
    「政府命令とかにして買い取れないの?」と尋ねたら、
    「昔はできたけど、今は、政府もそういう強引はことはしない。」とのこと。
    理由は、ソーシャル・メディア。
    そんなことをしたら、すぐにたたかれてしまうそうだ。

    中国の大学は勤勉だ。
    土日に教員も大学院生も働いていることが結構普通である(もちろん、人によるが)。
    教員は、土曜にも公式業務が発生することがある(振替の授業など)。
    食堂はもちろんのこと、事務的な部署(学内のコピーセンターなど)は週末も営業している。

    それぞれの大きめの建物には守衛がいる。その守衛は、日本のコンビニに全く引けをとらない、一日24時間、週7日営業である。
    私は、こういう長い出張では、週末も仕事をすることが多い。
    そこで、自分のオフィスに土日も入れるかどうかを尋ねた。
    私の受入側研究者は、私の質問の意味がすぐに分からなかった。
    「当たり前でしょ」との回答。

    大学のトイレにはゴミ箱がある。その横にザルがおいてある。ザルの下には、液体を受け取れるようにバケツが置いてある。
    どうやら茶葉を捨ててよさそうなので、捨てる。
    お茶はたくさんあるし飲むので、一日に何回も捨てに行く。
    すると、その茶葉ザルがものすごい頻度で清掃されているのである。
    日曜日でも、数時間後にトイレに行くと、私や他の人が捨てた茶葉が必ず片付けられている。

    日本の感覚だとそこまで驚きではないかもしれない。
    ただ、イギリスに来て4年経つ私には、驚きの連続だった。

    留学生は、分母の数が分からないので客観的なことは言えないが、私が予想していたよりも多く見た。
    北京や上海にある大学ならいざ知らず、大連まで留学生は来ないだろうと正直思っていた。
    「大工」にはアフリカの国から結構来ているという。
    中国政府が、留学費用を相手政府に拠出している。
    学部生もいるが、主には大学院生である。
    西洋人とおぼしき学生も、ちらほら見た。

    食堂は安く、朝は100円、昼は200〜300円で十分に食べることができる。
    大学からの資金補助が入っている。
    物価やGDPを差し引いても安めである。地元の教員がそう言っているので。
    我がブリストル大学には、味はさておき3ポンド(1ポンド=約150円。ただし、この換算レートはEU離脱決定後のもので、それ以前はもっとポンド高であることが多かった)で食べられる学生食堂が存在した。
    しかし、採算が取れなかったのか、つぶれてしまった。
    大学が補助してくれないのだろうか。

    「大工」で私が使っていた食堂は、学生用と教職員用が階で分かれている。
    教職員用は、昼はビュッフェでおいしい(ポスドクは15元、教員は20元。1元=約16円)。
    水曜日は、近隣の小学校が午前中で終わる。したがって、昼の教職員用食堂は、子連れの教職員でごった返す。
    食堂が主催して、教職員の子ども向けの楽しそうなイベントを開催していたりもする。
    清掃や守衛の職員も、正規職員なので、食堂で食べる権利や、そういっや子どもイベントへの参加権利を持つ。

    話題変わって、9月は新学期。
    この時期に新入生を他の学年と見分けることは、容易である。
    入学してすぐに軍事教練があるからである。
    一週間程度行う。
    具体的なスキルを身につけることは期待していなくて、「軍の訓練とはこういうものだ」ということを体験させるのが目的とのこと。
    日曜日に大学界隈の商店街を歩いていると、新入生は目立つ。
    軍服を着ているからである。
    教練中は、外出時も軍服の着用が義務化されているらしい。
    18〜20歳程度なので、あどけなさが残る。
    この軍事教練は性別を問わず必修だ。
    軍服を厳密に着た、ティーンエイジャーであろう女子学生が、携帯電話でテレビを見ながら、ミルクティー屋でお茶をしている。

    中国の大学一般に当てはまることとして、中国では、ポスドクから、いきなり教授になりうる。
    助教なり准教授なりをすっ飛ばして、30歳そこそこで教授になりうるのだ。
    そういう若き教授は、研究者が応募できる中国の「タイトル」を取っていることが多くて、その場合、給料もとても高い(数字を聞く限り、日本の教授よりもかなり高い)。
    実際、私の分野でも、こういう30代の教授が何人もいる。
    誰でもなれるのではない。主に海外で良い研究成果を出して、そういう中国のタイトルを競争に勝って獲得するなどして、中国の大学に就職するようだ。

    ただ、どの大学でもいきなり教授になれるわけではない。
    「いきなり教授」が起こるのは、中国でも超一流というわけではない大学の場合が多い。
    そのような大学なら「いきなり教授」になれる力量の人でも、北京大学や清華大学のような一流大学だったら、例えば助教のような職から始めることになるだろう、とのこと。

    これは不思議に思った。
    なぜなら、研究者たるもの、一流大学に助教で入って、周りのレベルが高い人達と切磋琢磨したり、そこでコネクションを作ったりすることを目指さないのか。そういう一流大学には、お金や特権があって色々有利になることも多いだろう。

    これを私の受入研究者と議論すると、一種の安定を優先しているのだろう、との回答だった。
    つまり、教授になってしまえば、その後は安泰だ。
    ただ、日本の安定志向とは、少しニュアンスが異なるようである。
    中国は変化が速い。
    ルールも頻繁に変わる。
    なので、例えば「10年後に多分清華大学の教授になれる」と約束されるよりも、10年後の約束なんて分からないから、今取れるものを取っておこう、ということのようだ。
    「いきなり教授」本人に、今度会うときに聞いてみる予定である。

    日本も含めて、他国では「いきなり教授」は、どんなに研究業績が高くてもありえない。
    例えば欧米では、教授という人は、研究業績だけで決まるのではないことが多い。競争的研究費を獲得したり、研究室をうまく運営したり、大学の業務に携わったり、研究業界を引っ張ったり、といった総合力で判断される場合が多いだろう。
    そういう実績を積み立てるには、少なくとも数年は独立した研究者(大学なら助教や准教授など)として働く必要があるだろう。
    だから、「いきなり教授」は論理的に起こりにくい。

    今後、中国の大学がどう発展し、変遷していくのか、興味深い。

    2016年3月8日

    教授になりたい人は自分で手を挙げる

    助教 → 講師 → 准(じゅん)教授 → 教授

    これは、日本の大学教員の典型的な職階である。特任、特命、専任、テニュアトラック、といった修飾語が前につくと意味合いが変化するが、細かいので触れない。

    イギリスでは

    Lecturer(=講師) → Senior Lecturer → Reader → Professor(=教授)

    が典型的だ。最近では、アメリカ式に合わせて、真ん中の2つを統合して Associate Professor(=准教授)にする大学も増えている。

    さて、昇進するためには2つの標準的な方法がある。

    (1) 他の大学に異動して昇進する。
    (2) 自分の大学の中で昇進する。

    今回の本題は (2) だが、まず (1) について説明する。

    社内異動という言葉がある。なので、「異動」と言うと、大学関係者以外の方は、社内での配置換えを思い浮かべるかもしれない。ここでは、そうではなくて、例えば大阪大学の助教や講師だった人が九州大学の准教授になる、という状況を指す。大阪大学と九州大学は別の「会社」だ。したがって、普通、こういう異動は社内異動のように上からの命令によって起こるわけではない。人事公募に自ら応募したり、あるいは相手大学側に一本釣りされたりすることによって (1) は成立する。イギリスも同じである。選択基準は日本とイギリスでかなり異なるけれども。

    さて、(2) の昇進はどうやって起こるのか。

    日本:首を長くして待つ。
    イギリス:自薦。

    イギリスでは「オレ教授になりたいです」と自ら手を挙げるのだ!
    これには驚いた。

    日本では、次に誰を教授に昇進させるかは、例外なく現職の教授達が決める。
    准教授の人が、「そろそろ私を教授にしてくれませんかねぇ」とか言って教授(陣)に掛け合うことは、自分の理解によればご法度中のご法度である。なお、上記 (1) の昇進を狙って他大学の教授公募に応募を出すことは、特に問題ない(ただし、「それも良くない」と言う大学人もいらっしゃるとは思う)。

    私の大学では年に1回昇進シーズンがある。「オレ教授になりたいです」という人を審査するのだ。自分の広い意味での業績を 20〜30 ページにまとめ、審査書類として提出するらしい。今までに発表した論文の説明に加えて、研究費獲得状況、教育実績、大学の業務経験なども書くらしい。単なる羅列ではなく、良いエッセイでなければいけないらしい。その提出書類に基いて、学部外の審査員も含む審査会が、昇進の可否を決める。

    日本の大学関係者は、ここで多分大きな疑問を1つ抱く。

    「でも、教授の定数は決まってるでしょう?」

    そう、日本の国立大学では A 学科は教授 6 人、B 学科は教授 11 人という風に、厳格に教授の定数が決まっている。この定数を増やすことは困難だ。何々大学が新しい学科を作りました、というニュースは時折あるが、教授の定数が湧いて増えるわけではない場合がほとんどだろう。その分、関連学科が教授枠を供与したり、1人の教授が2人の学科(=元の所属学科と新設学科)を忙しく掛け持ちしたりしているのだ。

    注:正しくは、「国立大学」→「国立大学法人」、「学科」→「専攻」などなどだが、読みやすさを重視して単純化した。

    ブリストル大学の私の学科には、去年の夏まで教授が7人いた。
    日本の常識だと次のようになる。
    もし「教授定数 = 7」ならば、誰かが辞める(定年退職の場合が多い)か、大学内の他の場所から教授枠を相当うまく引っ張って来るか、助教枠を 2 つつぶして教授枠 1 つに振り替えるとかしない限り、誰も新しい教授になれない。

    ところが、こういったことなしに、8 人目の教授が秋に誕生した。

    教授定数、なるものは存在しないのである。

    上の人曰く:

    「確かに、みんながみんな教授になったら困る。でも、定年退職とかで減りもするから長い目で見れば大丈夫だよね」

    なるほど。

    2014年3月12日

    海外就活

    2012年12月、36歳にして就職活動を始めた。目標は、海外の大学の研究・教育職(いわゆる、大学の先生。東大の職と同じような職)に常勤職を得ることだった。2013年9月にその目標は達成された。この就活の経験を書いてみます。

    研究業界の求職情報は、実験助手や事務員も含めて、各大学のウェブサイトや、色々な大学の公募情報をまとめた求人情報サイトにある。これらを、しつこくチェックした。日本には、JREC-IN というこの道で有名なサイトがあるらしい。一方、海外では、まとめサイトにちゃんと公募情報が載るとは限らないし、国にもよる。アメリカは、いくつかの情報サイトがやや乱立していて、分かりにくかった。

    自分は、就職したいかつ可能性があると思える世界中の大学や研究所について、個々の求人サイトを2週間に1回位、10ヶ月間に渡って、チェックした。レベルが高いけどはずした大学は、自分の実力では就職できえない大学(ハーバードなど)、あまりに田舎すぎる大学(アメリカ中部など。自分はよくても家族がいるので)などである。その数は、アメリカで50, イギリスで20, カナダとオーストラリアとその他 10 ずつといった所である。マメにやれば何とかなる数だ。なお、家族のことも考えて、基本的には英語圏に絞った。また、探す年限、自分がこの就職市場で商品価値を持つ年限は3〜4年間だと思ってたので、2年経ってダメだったら基準を下げ、3〜4年やってダメだったら諦める予定だった。

    出したい公募が見つかると、応募書類を書いて期限内にネット経由で提出する。応募書類作成のノウハウは、様々な英語のウェブサイト(日本語のものは皆無に等しい)で紹介されている。提出を求められる主な書類は、業績リストを含む履歴書、今後の研究計画、教育の実績や計画である。

    ただ、ウェブで情報をよくよく研究して、見よう見まねで書いてみても、最初はコツが分からない。日本でないので、採用側が何を期待しているのかがイマイチわからない。また、海外の大学に就こうという日本人研究者はほとんどいない(海外で働いているが日本に帰ってきたい日本人研究者は多い)ので、情報が少ない。また、研究者に限られないかもしれないが、転職活動をしていることをあまり表に出さない方がよい、という日本文化はあるようで、周りの人に表立っては相談しにくい。

    一方、採用側は、提出文書をよく見ている。今までの研究業績だけで採用に至る、という単純な話ではないようだった。

    私は、以下のようにして応募書類を改善した。

    • とにかく、書いて応募してしまう。後々、調べたり考えたりしていると、あの書き方は良くなかった、と気づく。それを次の応募で生かす。
    • 外国の研究者に尋ねる。どうやって自分を売るか、どういう分野の公募を狙うか、採用側は何を見ているか(多くは、研究費の獲得能力に関心があるようだ)。こういったことを、新しい友人から古い友人まで、色々な国籍の研究者に尋ねまくった。5年以上連絡してなかった知人も、すぐに skype までして相談に乗ってくれた。ありがたい。
    • 運良く面接に呼ばれると、失敗した場合でも、応募書類作成について気づきがある。それを次回に生かす。

    成功する応募書類とは何なのか? 採用側に尋ねない限り、答はやっぱりわからない。ただ、私が以下のことに注意した。

    • 推薦書を3〜4人に書いてもらうことになる。分野によるかもしれないが、日本人でない人に全ての推薦書を書いてもらった。日本の同僚に秘密裏に就活をしていたから、とかではない。採用側は、国際的な文脈で候補者が仕事をできるかどうかを見ていると思われる。なので、大物中の大物でない限りは、採用側が知らないであろう日本人の推薦者を挙げると、3つしかないスロットを1つ使ってしまう。それよりは、国際力アピールに推薦書を資するべきだ。私の場合は、アメリカ、カナダ、韓国の共同研究者に1つずつお願いした。なお、頼んだときに「推薦書の下書きをして下さい」と言われてしまったら、その人は自分を本気に推薦してくれるわけではないと思う。
    • その大学用に、応募書類をカスタマイズする。数十、数百の応募を出すことになるのが普通なので、基本的には同じ書類を色々な大学の応募で使い回すことになる。しかし、大学ごとに、この分野が強いとか、この人がいる学科だからこういう共同研究が期待されるとかいった個別事情がある。大学の個別事情に丁寧に合わせる作業をしてから書類を提出するのは、多分意味がある。採用側の学科等のウェブサイトも研究すべきである。毎回この作業をやると、ひな形は完全にできている所からスタートしても、提出し終えるまでに 3〜5 時間かかる。それでもやる!

    応募を終えると、1〜数ヶ月で、次のステージに進む場合は結果が来る。落ちた場合に通知がくるかどうかは、大学によってまちまちである。

    次のステージは大学によって異なる。longlist と shortlist という概念がある。longlist とは、書類の一次選考に残ることである。例えば、200 通あった応募が、この段階で 20 通まで絞られる。shortlist とは、面接に呼ばれることである。典型的には 5, 6 人の候補者が面接に呼ばれる。longlist なしでいきなり shortlist する大学もあるし、longlist した後に、skype で面接して shortlist する大学もある。longlist した後に、skype 面接ではなくて書類をより細かく審査することで shortlist する大学も多い。自分の場合、40程度の応募を出して、6個 longlist され、3個 shortlist された。

    運良く shortlist されると、いざ面接に赴く。書類選考までは日本と海外で大差はないかもしれない。しかし、面接は、海外と日本で大きく異なる。

    第一に、旅費が出る。日本だと、予算が潤沢な研究所ならいざしらず、大学の場合は旅費が出ないのが普通である。イギリスに3回面接に呼ばれ、3回とも日本からでも旅費が支給される。違う大陸から来させる旅費を払ってまででも、いい人を採りたいのである。ここには、人選に対するこだわりをもっとも感じた。なお、食費も出ることが多い。私の立場からすると、特に子どもがいて家計が厳しいと、自費で行くことは精神衛生上かなり悪い。なので、これには助けられた。

    第二に、会食を伴う。集合が立食ランチだったりする。自分が採用された面接では、夜のレストランが集合だった。採用側は、候補者の社交能力を見ている。といっても、採用側が各候補者を「チェックしている」とは感じなかった。あくまで、受かっても落ちても、折角の機会だから交流する、という風に感じた。こちらから色々質問することもできる。例外なくいい人、面白い人たちなので、楽しくなってしまう。次の日にも本番があるので、ついつい飲み過ぎないように注意が必要である。

    第三に、候補者同士が顔をあわせる。会食する時点で会ってしまう。面接では、30分程度の研究発表をさせられるのが普通だが、他の候補者の研究発表を聞いてよい、という場合も多い(ただし、他の候補者に質問することはご法度)。日本では、極力、異なる候補者が顔を合わせないように計らわれる。

    第四に、母国人の候補者が少ない。イギリスでしか面接に残れなかったのでイギリスのことしかわからないが、5, 6 人面接に呼ばれる候補者の中にイギリス人がいることは稀である。候補者の強さで選ぶと、結果としてそうなってしまうとのことである。彼らは、イギリス人を採用したいとは微塵も思っていない。ここにも、人材に対する貪欲さを感じる。イギリスは、英語圏であることもあり、世界中から候補者が集まる。

    こうして、1泊2日に及ぶ面接が行われる。とはいえ、自分の出番は、会食を除けば高々1時間半である。アメリカではもっと長時間に渡って、相手をとっかえひっかえして様々な相手と様々な種類の会話をするらしい。いくつかのブログによると、アメリカ型に慣れていると、イギリス型は「こんなに短い時間では候補者を理解できるわけがない!」と見えるらしい。

    候補者が6人いれば、合格率はとりあえず 1/6 である。だから、普通は落ちる。私も2回面接で落ちた。しかし、不思議と悔しさや嫉妬がこみ上げてこない。受かった人に「おめでとう」と心から言えるのである。この心理は不思議である。力を出し尽くしたスポーツの試合のようである。まさに、スポーツマンシップ!

    採用側がフェアに選考を行っている、と感じられるからかもしれない。採用側が事前に心で決めた候補者が1人いて、その人を採用するために形だけの面接をしているのだったら、決してそういう風には感じないだろう。実際には、そのような面接もよくあると、海外の友人は言っているが。

    落ちた時の残念度合いは大きい。特に、日本から行き、面接して、帰るだけでも丸々4日と体力、気力を失う。残念なのである。ただ、悔しい、というのと異なる。淡々と次を探すのである。一つの公募には100人や200人の候補者が群がるので、ベスト6に入れただけでも、自分はその位の競争力は持っている、と思えるからかもしれない。ただし、そこで満足してしまったら負けである。

    面接を終えると、課題が浮かび上がってくる。それをくまなく書き留める。面接の時に何を聞かれたか、どう答えたか。書き留めないと忘れてしまう。後は、練習、練習、練習。10回でも100回でも声に出して発表練習し、スライドは完璧に。想定される質問(研究内容に関する質問だけではない。教育の心構え、研究費を獲得する作戦、なぜ応募するのか、など色々聞かれる)について何度もシミュレーションする。

    その結果、ブリストル大学から採用を頂き、大満足である。
    海外で定職を得る日本人研究者がもっと増えてもいいな、とも思う。